おすすめの不動産個人売買サイト3選!注意点も分かりやすく解説


不動産の売却を検討中の場合、通常は不動産会社を通じての仲介・買取での売却を考えるのではないでしょうか。

不動産を売却する際には、不動産会社を利用するほかに、個人間取引を利用する方法もあります。個人間取引は、知人などとの間で売却する方法と不動産個人売買サイトを利用する方法もあります。この記事では、売主の視点に立って、不動産個人売買のおすすめサイトを3つ紹介します。

不動産個人売買サイトを利用するにあたって、注意点についても分かりやすく解説します。


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おすすめの不動産個人売買サイトは?



誰でも掲載可能な『e-物件情報』


e-物件情報は、不動産の個人売買と賃貸の直接取引が可能なサイトです。
仲人手数料は0円で、物件が『売れるまで』『貸せるまで』無期限で掲載されます。

e-物件情報では、不動産取引への知識がなく安全な取引を望む方のために、エージェントを利用することもできます。

エージェントには、物件の調査・書類の作成・現場での立会いなど、必要に応じた部分だけを依頼することができます。時間と労力を節約したい方には、おすすめです。

※2022年10月23日現在の登録物件数:266件


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空き家や古いビルの買い手を探す『家いちば』


家いちばは、掲示板型の不動産個人売買サイトです。掲載に制限がないことから、空き家を始めとして、立地条件の悪い物件や築年数の古いビル・家屋などの物件も掲載可能です。

ユーザー同士が掲示板で連絡を取り合うことで、利用料を低く抑えています。家いちばの運営は、掲載から商談までサポートし、交渉がまとまって契約段階になると、プロがサポートする体制をとっています。

手数料は、基本料として売主・買い主とも8万円かかるほか、媒介報酬として通常の仲介手数料の半額がかかります。家いちばでは、物件成約までの段階では一切費用が発生しません。

家いちばの掲示板での利用者同士のセルフサービスにより『売り手と買い手のマッチング』『物件の事前調査』『内見対応』などを行います。不動産業者を介するよりも、掲示板を使うことで、不動産売買にかかる仲人手数料部分を節約することができます。

※2022年8月30日にフジテレビ『ポップUP!』で家いちばが紹介されました。30万円以内のリノベーション物件特集で、家いちばで物件を購入した買い主さんが出演しています。


掲載物件が多く地元情報に強い『ジモティー』


ジモティーは不用品を譲ったり、譲ってもらったりする掲示板型のサービスですが、不動産の個人売買サイトも運営しています。

掲載物件数の多さは圧倒的で、登録料・手数料は全て無料です。取引き相手とは、チャットを使って簡単に取引ができます。ただし、完全無料のために専門家のサポートが入らない点には注意が必要です。

※2022年10月23日現在の掲載物件数:不動産売買324,804件、土地販売/土地売買65,690件


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不動産の個人売買サイトのメリット・デメリット



メリット


1つ目は何といっても、手数料が安いあるいは無料であることです。不動産業者を利用した場合と比べて、仲人手数料部分などを抑えることができます。

2つ目は、インターネット上であるため、掲載物件数が多いことです。不動産業者に依頼した場合は、物件数が限られてしまいます。


デメリット


1つ目は、不動産個人売買サイトに掲載する物件についての情報の収集や掲載を、すべて自分で行う必要があります。自分で物件の写真撮影をし、図面等を作成・収集して、不動産個人売買サイトに掲載するコメントも執筆しなければなりません。

2つ目は、不動産個人売買サイトの中には、不動産情報を掲載するだけで費用が発生するものがあります。不動産個人売買サイトに掲載したからといって、必ず売却できるわけではありません。

複数の不動産個人売買サイトを利用したけれど、最終的に売却できなかった場合は、手数料だけが発生して、不動産業者に依頼した方が安くなるケースも想定されます。


不動産個人売買サイトを利用するときの注意点



不動産個人売買サイトを利用する際には、不動産取引により大切な財産を扱うため、以下の3点に注意が必要です。


売却価格は相場を考慮して決定


不動産を高値で売却したい気持ちも分かりますが、買主側も不動産個人売買サイトや多くの不動産情報・タウン誌等に記載されている不動産価格を調べています。売却物件が、近隣の相場価格に比べて明らかに高額な場合は、見向きもされないことになります。

事前に、売却する不動産に類似した物件の相場価格を、不動産ポータルサイトなどで、しっかりと調べる手間が必要です。


不動産売買に際し、必要書類をすべてそろえる


不動産個人売買サイトでの交渉が順調に進めば、契約・売却・登記を書き換えるという流れになります。その際には、数多くの書類が必要になります。

市区町村で取得するものとして『印鑑証明書、住民票、固定資産税納税通知書または固定資産税評価証明書』などがあります。管轄の法務局で取得するものとしては『登記済権利証または登記識別情報』などが必要です。

このほかにも、売却する物件の種類(マンション・一戸建て・土地)によって、必要書類は異なります。書類がそろわないと、手続きは完了しません。手間はかかりますが、必要書類は不備のないように取得することが求められます。


困ったときは、早めに専門家に相談しましょう


普段から不動産業務に携わっていないと、自分では解決できない問題が発生することもあり得ます。不動産個人売買サイトで相手方とやり取りしているときや、契約締結時あるいは不動産登記の際に、解決できない問題を放置すれば思わぬトラブルへと発展する可能性があります。

自分での解決が難しい場合には、コストを安くすることだけにこだわらず、早めに専門家に相談するようにしたいものです。

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